現役投資家FPが語る

20年以上の投資経験がある現役投資家FPが「人生100年時代」の資産運用や公的年金などについて語ります

日本の平均寿命が過去最高を更新!老後破産を防ぐ3つのポイント


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日本の平均寿命は、毎年のように過去最高を更新しています。

 

これだけ聞くと、大変喜ばしいことですが、昨年は「老後2000万円問題」が話題にもなり、老後資金に不安を感じる方も多いのではないでしょうか?

 

老後に備えて何か対策を考えておかないと、「老後破産」という最悪の状況に陥る可能性もあります。

 

今回は、日本の平均寿命が延びる中で、「老後破産」を防ぐためのポイントを解説したいと思います。

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日本の平均寿命が過去最高を更新!

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厚生労働省の「簡易生命表」によると、2019年の日本人の平均寿命は女性が87.45歳、男性が81.41歳でいずれも過去最高を更新しました。

 

女性が7年連続、男性が8年連続の更新です。

 

なお、平均寿命とは、死亡率が今後も変わらないと仮定して、0歳児が平均してあと何年生きられるかを意味します。

 

つまり、0歳児の平均余命が平均寿命になります。

 

 

平均寿命と健康寿命や平均余命との違いとは?

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実は、「平均寿命」以外にも「健康寿命」と「平均寿命」という押さえておくべき用語があります。

 

平均寿命と健康寿命や平均余命は何が違うのでしょうか。

 

健康寿命とは?平均寿命との差は?

健康寿命とは「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」と定義されています。

 

つまり、平均寿命と健康寿命との差は、日常生活に制限のある「健康ではない期間」を意味します。

 

2016年において、平均寿命と健康寿命との差は男性8.84年、女性12.35年でした。

 

平均寿命が延び、健康寿命との差が拡大すれば、健康上の問題だけではなく、医療費や介護費が増加するという家計への影響も懸念されます。

 

平均余命とは?平均寿命との差は?

各年齢の人が平均してあと何年生きられるかの期待値を平均余命といいます。

 

例えば60歳男性の平均余命(2019年)は、23.84年。

 

年齢の60歳に平均余命の23.84年を足すと、83.84歳となり、平均寿命の81.41歳と比べて長くなります。

 

どの年齢でも平均寿命に比べて平均余命の方が長くなります。

 

よって、老後の備えを考えるうえでは、平均寿命ではなく、平均余命を参考にする必要があります。

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老後破産を防ぐための3つのポイントとは?

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平均寿命が毎年のように過去最高を更新するような時代の中、老後のお金を心配される方も多いと思います。

 

人生100年時代」とも言われている中で、何か対策を考えておかないと、最悪、老後破産の可能性もあります。

 

老後破産を防ぐためのポイントは下記の通りです。

 

健康寿命を延ばす

老後資金の話題が出ると、真っ先に資産運用が必要ではないかと思われる方が多いと思いますが、私が考える最も重要なポイントは、健康寿命を延ばすことです。

 

健康は財産です。

 

健康寿命を延ばせば、長く働くことが可能。

 

下記記事でも解説しましたが、「老後2000万円問題」を解決する最も簡単な方法は健康で長く働くことです。 

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健康で長く働ける期間が長ければ、年金収入だけに頼る期間が短くなり、資産を切り崩して生活する期間を短くできます。

 

年金収入だけに頼る期間が短くなれば、準備しなければならない老後資金は少なくてすみます。

 

また、健康であれば、働けるだけでなく、医療費や介護費も減らせます

 

健康であれば、老後資金問題の大部分は解決できるでしょう。

  

 

公的年金の仕組みを理解し、活用する

平均寿命が延びることにより、老後が長くなると、公的年金の重要度が増します。

 

公的年金老齢基礎年金老齢厚生年金)は、非常にメリットが大きい制度です。

 

公的年金の仕組みを知り、公的年金は老後の柱だと理解し、「公的年金の保険料を払うだけムダ」というような勘違いをしないことが重要です。

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公的年金は終身年金 

公的年金(老齢基礎年金・老齢厚生年金)の大きなメリットの1つが終身年金であるという点です。

 

終身年金なので、年金受給者が亡くなるまで年金を受け取れます

 

人間は何歳まで生きるか分かりません。

最近では、人生100年時代といわれますが、仮に100歳を超えて長生きしても、生きている限り公的年金は受け取れます

 

公的年金は物価にスライドする|インフレにも対応

更に公的年金は物価にスライドする仕組みがあります。

 

物価が上がっても、年金額が上がらないと、年金受給者の暮らしは苦しくなります。

 

そのようなことがないように公的年金は、物価が上がれば年金額も上がるようになっています。

 

マクロ経済スライドの導入により、物価が上がるほどには年金額が上がらない仕組みにはなっていますが、一般的な個人年金保険は物価にスライドするような機能はありませんので、物価が上がった場合には、受け取る年金額は、実質的に目減りすることになります。

 

公的年金は「積立貯蓄」というよりも「保険」

多くの方が、公的年金は積立貯蓄のようなものだと考えていると思いますが、公的年金は、長生きリスクに備えるための保険です。

 

長生きした人を皆で支える共助(助け合い)の制度なので、しっかりと公的年金の内容を理解し、活用すべきであることは間違いありません。 

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資産運用で「お金を働かせる」

公的年金は老後の柱ではありますが、今後は支給額が減り、支給開始年齢は上がる事が予想されています。

 

よって、自分が働くだけでなく、お金に働いてもらう発想も必要でしょう。

 

資産運用によって金銭的に余裕が出れば、「老後に働かない」という選択も可能になります。

 

まずは、「個人型確定拠出年金iDeCo(イデコ)」や「つみたてNISA」などを活用した資産運用を行うことをおすすめします。

 

iDeCo(イデコ)」や「つみたてNISA」の仕組みを活用すれば、非課税の恩恵を受けながら、「ほったらかし投資」が可能です。

 

「ほったらかし投資」の始め方などについては、下記記事をご参照ください。 

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まとめ

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今後、日本では更に「長生きのリスク」が意識されていくでしょう。

 

老後破産を防ぐポイントは、下記3点です。

  • 健康寿命を延ばす
  • 公的年金の仕組みを理解する
  • 資産運用を行い「お金を働かせる」

 

上記の中で、最も重要なことは、健康で長生きすることです。

 

健康であれば、長く働けますし、医療費や介護費を削減できます。

 

資産運用はやっておいた方がいいですが、慌てて怪しい投資話に手を出さないように注意する必要があります。

 

老後資金の不安につけ込まれ、騙される可能性もあります。

 

投資というと、『数十万円の元手で億を稼いだ方法』などといったウルトラC的な手法が話題になりますが、そのような方法は誰にでも真似できる再現性の高い方法ではありません。

 

ウルトラC的な手法は、大きなリターンが期待できる反面、大きな損失を被るスクが伴います。リターンが大きければ、大きな損失を被るリスクがあることを認識する必要があります。