2026年2月28日に米国とイスラエルによるイラン攻撃が開始され、株式市場は不安定な状況。
新NISAをきっかけにインデックス投資を始めた方の中には「このまま積立を続けて大丈夫なのか？」と不安を感じている人も少なくないでしょう。
実は相場が荒れた時の行動こそが、将来の資産額を大きく左右する“分かれ道”になります。
そこで今回の記事では、中東情勢の状況を整理しつつ、波乱の相場の中でインデックス投資家が取るべき行動について解説します。
「続けるべきか、それともやめるべきか」不安を感じている方は参考にしてください。
1.現在の中東情勢
4月1日、トランプ大統領は「米軍は圧倒的な勝利を収めた。今後の軍事作戦は2～3週間で終わる」と国民向けに演説。
更に、イランが事実上封鎖している原油輸送の重要な海峡（ホルムズ海峡）も、紛争が終われば自然に開くとしました。
一方、イラン側はすぐに反論して「6ヶ月以上の戦闘に備えている」と言及。
停戦に関するトランプ氏の発言についても「根拠がない」と否定しました。
トランプ大統領の演説を受けて原油価格は急騰。
国際指標となるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）先物価格は、演説前は1バレル98ドル台だったのが、一時113ドル台まで上昇。
アメリカではガソリン価格が1ヶ月で3割以上上がるなど、日常生活にも影響が出始めています。
2.想定すべき2つのシナリオ
今後、中東情勢はどのような状況になっていくのでしょうか。
下記のように大きく2つのシナリオが想定されます。
シナリオ1：早期終結
トランプ大統領の演説通り2～3週間で紛争が終結した場合、世界経済にはポジティブな影響が期待されます。
原油価格は下落に転じ、これまでのインフレ懸念が解消されることで、株式市場は大きく上昇する可能性が高いでしょう。
特に、これまで売られていた株が一気に買い戻され、株価が大きく反発する展開も考えられます。
シナリオ2：長期化・泥沼化
イランが「6ヶ月以上戦う」と構えているように、長期化・泥沼化すれば原油価格が高止まり。
下記のような懸念から株式市場は大きく下落することになるでしょう。
- 物価高の長期化
- 長期金利の上昇
- FRBによる利上げの可能性
実態経済への影響が長引けば、11月の中間選挙にも影響が出ることになります。
中間選挙で共和党が大きく敗北する懸念が高まれば、更に株式市場は大荒れとなるでしょう。
個人的には、トランプの早期終結という想定は甘すぎると考えています。
4日にはホルムズ海峡の開放などの対応を迫り「地獄が降り注ぐまであと48時間だ」とSNSに投稿しましたが、イランは徹底抗戦の構えを見せています。
トランプ（アメリカ）は早期終結を望んでいるでしょうが、イスラエルとイランがそれを許さないでしょう。
我々個人投資家としては、紛争が長期化することを念頭に置いておく必要があります。
3. インデックス投資家が取るべき「3つの行動」
相場の先行きを完璧に当てることはプロでも不可能。
では、このような不確実な状況下でインデックス投資家はどのように行動すべきでしょうか？
① 淡々と積立投資を継続する
不安定な相場が続く中で一番やってはいけないのが、下記2つの行動。
- 怖くなって積み立てた資産を売却する
- 怖くなって積立を止めてしまう
感情に流されず、淡々と積立投資を継続する。
インデックス投資の強みは、ドルコスト平均法のメリットを活かして「下がっている時に多くの口数を買える」こと。
20年や30年という長いスパンで見れば、今の暴落もチャートの上の「小さなギザギザ」に過ぎません。
②投資マインドを鍛える機会と捉える
含み損が出ていたり、資産が減っていくのを見るのは辛いもの。
しかし、これこそが「投資家のマインド」を鍛える絶好のトレーニングです。
投資をしていない人にとっては「怖いね」とニュースを見て終わり。
しかし、投資している人にとっては、市場の動揺を「自分ごと」として経験することで痛みを伴いながら耐性を身につけている。
この暴落を乗り越えた経験は、将来の投資判断において貴重な糧となるでしょう。
③ 余力があれば「買い増し」も検討する
もし手元に「数年は使わない余剰資金」があるなら、大きく下落した局面でスポット購入を検討するのも一つ。
ただし、一気に全額投入するのではなく、数回に分けて買うのが心理的にも安全です。
まとめ
中東情勢の緊迫化は、私たち個人投資家にとって大きな不安材料です。
しかし、インデックス投資家には、「世界情勢は短期的にどうなるかは分からない。しかし、長期的には資本主義経済が続く限り株式市場は右肩上がり」という視点が必要。
不安定な相場が続く中でインデックス投資家が取るべき行動は下記の通り。
- シナリオがどう転んでも積立を止めない
- 20〜30年後の未来を見据える
- 今のドキドキを「投資家としての経験値」に変える
短期的なニュースに惑わされず、自身の投資計画を着実に実行していくことが、このような局面を乗り越える最善策です。
