iDeCo(イデコ)を始めようと思いながら、どの金融機関で始めるべきか迷っている方もいるでしょう。
預金口座を持っている銀行等で始めてしまう方もいますが、金融機関(運営管理機関)選びは非常に重要。
どの金融機関でiDeCo(イデコ)を始めるかによって最終的に受け取れる額に大きな違いが発生する可能性があるからです。
金融機関を選ぶ際のポイントはいくつかあるのですが、見過ごされがちなのがサービス内容の比較と以下の本には書かれています。
今回は、iDeCo(イデコ)を始める際に金融機関のサービス内容についても重視すべきかについて解説します。
- iDeCo(イデコ)の運営管理機関一覧
- iDeCo(イデコ)の金融機関の選び方｜ポイント３つ
- iDeCo(イデコ)の金融機関を選ぶ際にサービス内容の比較は重要か？
- iDeCo（イデコ）を開設するおすすめの金融機関2つ
- iDeCo(イデコ)の金融機関は変更可能
- まとめ
iDeCo(イデコ)の運営管理機関一覧
個人型確定拠出年金iDeCo（イデコ）を始めるには、運営管理機関を選んで申し込むことになります。
iDeCoは下記のような金融機関(運営管理機関)で口座を開設できます。
- ネット銀行
- ネット証券
- 証券会社
- 信用金庫
- 労働金庫
- 都市銀行
- 信託銀行
- 損害保険会社
- 生命保険会社
- 投資信託会社
- 専業会社
これだけたくさんの運営管理機関があると、どの運営管理機関にするか迷ってしまいそうですが、選ぶときのポイントがありますので次項で解説します。
iDeCo(イデコ)の金融機関の選び方｜ポイント３つ
iDeCo(イデコ)を始める金融機関の選び際に確認すべきポイントは下記3つと本書の中では解説されています。
- 毎月かかる手数料
- 商品ラインナップ
- サービス内容の充実度
毎月かかる口座管理手数料｜安い金融機関と高い金融機関では約3.4倍の差
iDeCo（イデコ）は、掛け金の拠出時や運用時に口座管理手数料を毎月差し引かれます。
１回あたりの手数料額が小さくても長い加入期間で考えると大きな額。
掛け金拠出時の口座管理手数料には、下記3つの内訳があります。
- 国民年金基金連合会に支払う事務取扱手数料
- 資産管理サービス信託銀行に支払う事務委託先手数料
- 金融機関に支払う運営管理手数料
上記3つの内訳のうち、事務取扱手数料（毎月105円）と事務委託先手数料（毎月66円）の合計毎月171円は、どの金融機関を選んでも必ず差し引かれることになります。
3つの内訳のうち、運営管理手数料だけは金融機関によって異なります。
SBI証券や楽天証券などは金融機関の運営管理手数料が無料つまりゼロですが、金融機関によっては毎月の運営管理手数料が418円の場合も。
運用期間が長いと、手数料の違いもバカになりません。
1ヶ月では418円の差も、1年では5,016円、10年では50,160円、30年では150,480円もの差になってしまします。
iDeCo（イデコ）は長期間、加入することになるので小さな手数料差も見逃せません。
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運用商品のラインアップ｜信託報酬の差は運用成果に大きく影響
実は、iDeCo（イデコ）を投資信託で運用する場合は、口座管理費用よりも信託報酬の差が運用成績に大きく影響。
投資信託のコストは主に販売時手数料と信託報酬ですが、iDeCo（イデコ）では販売時手数料は基本、無料です。
投資信託の保有期間中、毎日差し引かれる信託報酬は商品によってまちまち。
運用商品の品ぞろえが悪い金融機関を選ぶと、信託報酬の高い投資信託しか選べない可能性があります。
投資信託を長期間保有した場合、信託報酬がどのくらいの額になるのかについての試算例は、下表のようになります。
| 信託報酬（年） | 10年 | 20年 | 30年 |
|---|---|---|---|
| 0.23％ | 4万 | 17万 | 43万 |
| 1.026％ | 16万 | 70万 | 174万 |
| 1.944％ | 29万 | 123万 | 298万 |
※毎月2.3万円を拠出し、外国株投信で年4％で運用した場合の簡易計算
信託報酬が約1.7％違うだけで、30年間では手数料額が250万円以上もの差に。
つまり、信託報酬の高い投資信託を選ぶと受け取れる額が250万円も目減りしてしまいます。
ちなみに、毎月2.3万円を年4％で運用した場合のシミュレーション結果は下表の通り。
| 10年 | 20年 | 30年 | |
|---|---|---|---|
| 投資元本 | 2,760,000円 | 5,520,000円 | 8,280,000円 |
| 積立額 | 3,386,746円 | 8,435,816円 | 15,963,136円 |
積立額は複利の力で30年後には約1,600万円にもなりますので、数％の信託報酬の違いも大きな差となります。
サービス内容の充実度
iDeCo（イデコ）を始める際に意外と軽視されているのが、金融機関ごとのサービス内容の比較だと本書では解説されています。
サービス内容とは、加入希望者や加入者の相談に対応するコールセンターの営業時間や土日に相談を受けているかなど。
また、ウェブサイトの分かりやすさも非常に重要。
知りたいことがすぐ分かるか、進みたい画面にスムーズに進めるかなども比較が必要です。
サービス内容を比較する場合には、『iDeCoナビ』のサイトが便利ですのでご活用ください。
iDeCo(イデコ)の金融機関を選ぶ際にサービス内容の比較は重要か？
さて、本書などではiDeCo（イデコ）の金融機関を選ぶポイントとして、これまで解説してきた下記3点を同列で重視すべきとされています。
- 毎月かかる手数料
- 商品ラインナップ
- サービス内容の充実度
しかし、各金融機関のサービス内容の比較は他の２つのポイントと比べると、重要度が下がります。
その理由は他の２つのポイントは、将来の受取額に直結するから。
iDeCo（イデコ）に加入する目的は何でしょうか？少しでも多くの老後資金を積み立てることが最も大きな目的のはず。
であれば、サービス内容は最後の検討材料であり、他の２つのポイントと同列で考えるべきではないというのが私の考え方です。
まず、毎月かかる手数料と投資信託の品揃えの2点を確認し、最後にサービス内容を確認するという手順で金融機関は選択すべきです。
iDeCo（イデコ）を開設するおすすめの金融機関2つ
上記のポイントで金融機関選びをするのは分かったが、自分で選ぶのは面倒。
手っ取り早くおすすめの金融機関を教えて欲しいという方もいらっしゃるでしょう。
そこで、私が個人的におすすめする金融機関を２つご紹介します。
- SBI証券
- 楽天証券
現状、上記どちらかの金融機関を選べば、毎月かかる手数料と投資信託の品ぞろえの面で間違いありません。
ちなみに、私はSBI証券（セレクトプラン）でiDeCo（イデコ）を行っています。
SBI証券のサービス内容についても、コールセンターやウェブサイトの使い勝手ともに不満はありません。
iDeCo(イデコ)の金融機関は変更可能
現在、口座管理手数料が高く、運用商品の品ぞろえが悪い金融機関でiDeCo（イデコ）口座を開設している方も諦める必要はありません。
iDeCo（イデコ）の金融機関は変更可能です！
iDeCo（イデコ）の金融機関変更手続きは、下記記事の通り難しくありません。
ただし、下記のようなデメリットがあるので、注意が必要です。
- 手数料がかかる
- 移管前に運用資産を売却し、現金化する必要がある
- 時間がかかる
iDeCo（イデコ）の金融機関変更に関するデメリットなどの詳細は、下記記事をご参照ください。
まとめ
iDeCo（イデコ）口座を開設する際に運営管理機関を選ぶ際のポイントは下記3点。
- 毎月かかる手数料
- 商品ラインナップ
- サービス内容の充実度
上記3点の中で特に重要視すべきは手数料と投資信託の品揃え。
最後にサービス内容の充実度を確認するという手順で金融機関を選ぶことをおすすめします。
